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書籍一覧 - シリーズ - NIRAチャレンジ・ブックス

小社、単行本です。

 
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人口減少社会の人づくり
NIRAチャレンジ・ブックス 16
「人の総合力」向上を目指して
  • 著者:小峰隆夫/総合研究開発機構編
  • 定価:本体2800円+税
  • 刊行:2007年03月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:少子化による人口減少はすでに始まっている。歯止めをかけられないとすれば、それに適応した社会をつくるしかない。人間一人ひとりの能力向上のための処方箋-人づくりの複線化戦略・ワークライフバランスの回復を提案。
グローバル・ガバナンス
NIRAチャレンジ・ブックス 8
「新たな脅威」と国連・アメリカ
  • 著者:総合研究開発機構(NIRA)横田洋三・久保文明・大芝亮編
  • 定価:本体2800円+税
  • 刊行:2006年02月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:テロをはじめとする「新たな脅威」にわれわれはどう対応すべきなのか。国連やアメリカ、EUの役割に触れつつ、21世紀のグローバル・ガバナンスを構想する。
人口減少と総合国力
NIRAチャレンジ・ブックス 7
人的資源立国をめざして
  • 著者:小林陽太郎・小峰隆夫編
  • 定価:本体2300円+税
  • 刊行:2004年10月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:2006年をピークに、人口減少が加速度的に進む日本。予想では50年後には4000万人減って9000万人。少子化は経済社会にどんな影響を及ぼすのか。生き残りを賭けた戦略とは。
北東アジアの環境戦略
NIRAチャレンジ・ブックス 10
エネルギー・ソリューション
  • 著者:総合研究開発機構・北東アジア環境配慮型エネルギー利用研究会編
  • 定価:本体2500円+税
  • 刊行:2004年03月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:大気汚染、地球温暖化問題を抱える世界有数のエネルギー大消費地・北東アジア。持続可能な発展めざして環境負荷軽減、CDMの利活用、域内環境協力への戦略は何か。
日中韓直接投資の進展
NIRAチャレンジ・ブックス 6
3国シンクタンクの協同研究
  • 著者:安部一知浦田秀次郎編著
  • 定価:本体2300円+税
  • 刊行:2003年12月
  • ジャンル:産業 (経済)
内容:世界が地域間貿易を強化する中で、日中韓3国も経済活動の更なる円滑化が求められている。競争と相互依存!各国の経済貿易政策に進言する研究報告。
北東アジアのグランドデザイン
NIRAチャレンジ・ブックス 9
発展と共生のシナリオ
  • 著者:北東アジア・グランドデザイン研究会編著
  • 定価:本体2300円+税
  • 刊行:2002年12月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:北東アジアが身近になりつつある。北東アジアの自然、民族、歴史から現在の状況を解説し、6カ国が共に発展するための計画設計を各分野にわたり平明かつ骨太に提案する。
次代のIT戦略
NIRAチャレンジ・ブックス 4
改革のためのサイバー・ガバナンス
  • 著者:高橋徹・永田守男・安田浩編
  • 定価:本体2300円+税
  • 刊行:2002年10月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:IT革命の本質とは?IT社会がもたらすものは?!Eビジネス、インターネットの現状から、技術、法、特許など、企業や自治体関係者に説くIT戦略の陥穽と大いなる可能性。
中国のWTO加盟と日中韓貿易の将来
NIRAチャレンジ・ブックス 11
3国シンクタンクの共同研究
  • 著者:阿部一知・浦田秀次郎編著
  • 定価:本体2500円+税
  • 刊行:2002年03月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:三国間の貿易促進策および長期的な貿易関係の強化に向けての政策提言。貿易障壁、経済構造と開発の調整、企業活動、直接投資等多くの問題を抱えながらも協調の必然を探る。
パブリック・ガバナンス
NIRAチャレンジ・ブックス 12
改革と戦略
  • 著者:宮川公男・山本清編著
  • 定価:本体2300円+税
  • 刊行:2002年02月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:わが国では、行政改革、地方分権、規制改革、住民参加など政治および行政の改革を促す働き、すなわちガバナンス改革への要求が高まっている。諸外国の例等からそのあるべき姿を考える。
生殖革命と法
NIRAチャレンジ・ブックス 13
生命科学の発展と倫理
  • 著者:総合研究開発機構編藤川忠宏著
  • 定価:本体2500円+税
  • 刊行:2002年01月
  • ジャンル:社会・政治 (人文・社会)
内容:体外受精やクローン、生命科学の技術開発は親子関係や家族を根底から覆す怖れを持っている。西欧諸国の状況を分析し、日本の法体系整備を検討する。
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